新規医療技術のアクセスと提供に関する
パートナーシップ- アフリカにおける挑戦

WHOのNTDロードマップ（2021-2030年）は、緊急の対策の必要性を認識し、2030年までに20のNTDsを予防、制御、排除、または根絶するというビジョンを示しています。住血吸虫症はNTDsの中でも最も深刻な感染症の一つであり、不可逆的な臓器障害、慢性的な栄養失調、認知発達障害を引き起こし、幼少期から健康状態の悪化と貧困の悪循環を定着させます。

サハラ以南のアフリカでは、5,000万人以上の就学前児童（2歳-5歳）が感染のリスクにさらされています。しかし、この年齢層の子どもたちは、年齢に適した治療薬がなかったため、これまで十分な治療を受けてきませんでした。 

ADPとGHIT Fundの革新的なパートナーシップは、包括的なエンド・ツー・エンド・アプローチを通じてこの不平等に対処し、就学前児童に対する住血吸虫症の新たな治療オプションであるアラプラジカンテルの開発と導入を支援してきました。

ADPは、特にガーナ、セネガル、タンザニアといった6カ国^[1]におけるパイロット展開の準備に貢献しています。これらの国々では、各国の保健機関と協力し、ベースライン疾患マッピングの作成、コミュニティの参加促進、国レベルの協議への協力、そして必要な規制および政策の承認を推進しています。現地の研究機関や大学と連携したパイロット研究では、様々な提供モデルの実現可能性や費用対効果を評価し、スケールアップに役立つエビデンスを構築しています。

またADPは、アラプラジカンテルの効果を最大限に引き出すため、女性生殖器住血吸虫症ケアをより広範な保健プログラムに統合しています。加えて、ポイント・オブ・ケア診断ツールとして超音波検査の試験導入を進めるとともに、AIを活用したカタツムリ識別アプリの開発を通じて、住血吸虫症の診断精度とリスク管理の向上を図っています。

これらのアクセス基盤を強化することで、対象流行国6カ国における500万人以上の就学前児童の認知発達、教育達成度、そして将来の経済的可能性を守る道筋が開かれました。さらに重要なのは、これらの試験的導入から得られたエビデンスが、アフリカ大陸全土におけるアラプラジカンテルの導入と普及を加速するための青写真となることです。

サハラ以南のアフリカでは、結核が依然として深刻な公衆衛生上の課題となっています。2023年には、推定260万人が結核に罹患し、42万人以上が死亡したと見込まれています。この地域では、毎年約6万2,000人の薬剤耐性結核患者が新たに発生していると推定されており、その半数以上が診断や治療を受けられていない状況にあります。その結果、致死性の高い結核が地域社会内で抑制されないまま感染を拡大させています。

こうした状況の中、ADPは各国と連携し、より安全で短期間の結核治療レジメンの導入を支援するとともに、治療へのアクセス、服薬遵守（アドヒアランス）、および治療効果の向上につながるデジタル・ソリューションの推進に取り組んでいます。

近年、ADPは西・中央アフリカ結核対策地域ネットワーク（West and Central African Regional Networks for TB Control）と連携し、24か国からなるネットワーク^[4]を構築しました。このネットワークを通じて、南南協力による知識交換を促進し、各国での国家ガイドラインの導入を支援するとともに、より安全で効率的、かつ各国の状況に応じた薬剤耐性結核治療の展開に向けて、制度的な能力強化を進めています。ADPの支援は、2018年以降、これらの国々における薬剤耐性結核治療の普及率を2倍に引き上げることに貢献してきました。

またセネガルとブルキナファソでは、ADPはモバイル・アプリ（ビデオ監視療法および99DOTS）の導入に貢献しました。これらのアプリにより、患者は遠隔で治療状況をモニタリングできるようになり、結核治療へのアクセスが容易になりました。このアプローチは、サハラ以南アフリカにおける結核罹患世帯の半数以上が直面している経済的負担を軽減する可能性を秘めています。また、患者の服薬遵守率の向上を支援することで、薬剤耐性の発生や結核の感染拡大を防ぐとともに、医療サービスへの負担軽減にも貢献しています。